GMO-PG、Extel社「2026 Japan Executive Team」調査において
ソフトウェア（インターネット除く）セクターの最優秀企業に選出
～CEO、CFO、取締役会、IRチーム部門で1位獲得、グローバル投資家から高い評価～

GMOインターネットグループのGMOペイメントゲートウェイ株式会社（代表取締役社長：相浦 一成　以下、GMO-PG）は、グローバル金融市場の調査機関であるExtel社が発表した「2026 Japan Executive Team」調査^（※1）において、ソフトウェア（インターネット除く）セクターの「Most Honored Company（最優秀企業）」に選出されました。

（※1）Extel, “2026 Japan Executive Team,” announced on February 24th, 2026.
Available at: エクステル「日本企業エグゼクティブ・チーム」ランキングを発表
https://www.acnnewswire.com/press-release/japanese/105219/%E3%82%A8%E3%82%AF%E3%82%B9%E3%83%86%E3%83%AB%E3%80%8C%E6%97%A5%E6%9C%AC%E4%BC%81%E6%A5%AD%E3%82%A8%E3%82%B0%E3%82%BC%E3%82%AF%E3%83%86%E3%82%A3%E3%83%96%E3%83%BB%E3%83%81%E3%83%BC%E3%83%A0%E3%80%8D%E3%83%A9%E3%83%B3%E3%82%AD%E3%83%B3%E3%82%B0%E3%82%92%E7%99%BA%E8%A1%A8

【「2026 Japan Executive Team」について】

世界の機関投資家（Buy-Side）および証券会社（Sell-Side）の投票に基づき、信頼性、コミュニケーションの質、情報開示などを多面的に評価し、優れたIR活動をおこなう日本の上場企業を選出するものです。2026年は、484名の投資家やアナリストの評価により566社の日本企業がノミネートされ、その中から各セクターおよび各部門の上位企業が選出されました。
今回GMO-PGは、ソフトウェア（インターネット除く）セクターにおいて、以下のとおり複数部門で1位となる評価を獲得し、その結果、「Most Honored Company（最優秀企業）」に選出されました。
・Best CEO（Combined 1位／Buy-Side 1位）
・Best CFO（Combined 1位／Buy-Side 1位）
・Best Company Board（Combined 1位／Buy-Side 1位）
・Best IR Team（Combined 1位／Buy-Side 1位）
・Best IR Professional（Combined 2位／Buy-Side 1位、3位）
・Best IR Program（Combined 2位／Buy-Side 1位）
・Best ESG Program（Combined 2位／Buy-Side 1位）

今後も、株主・投資家の皆さまに対し積極的な情報開示とコミュニケーションに努め、中長期的な企業価値向上を図ってまいります。

本内容はExtel社により2026年2月24日（米国東部標準時）に最初に公開されたものであり、同社の許可を得て掲載しています。

【エクステル（Extel）について】（URL： https://www.extelinsights.com/ ）

エクステルは、1872年にロンドンで創業したエクスチェンジ・テレグラフ・カンパニー（ExTel）を起源とし、150年以上にわたり金融データ分析で革新を遂げてきたグローバル調査機関です。2018年に金融専門誌・調査機関であるインスティテューショナル・インベスター（Institutional Investor）の著名なランキングを継承しました。2024年にはエクステルとして独立、ブランドを刷新し、現在はニューヨーク、ロンドン、東京を拠点にグローバルに事業を展開しています。

【GMOペイメントゲートウェイ株式会社について】

オンライン化・キャッシュレス化・DXなどを支援する決済を起点としたサービスを提供しています。年間決済処理金額は22兆円を超えており、オンライン総合決済サービスはEC事業者やNHK・国税庁等の公的機関など15万店舗以上の加盟店に導入されています。
決済業界のリーディングカンパニーとして、オンライン総合決済サービス、対面領域での決済サービス、後払い・BNPL（Buy Now Pay Later）、金融機関・事業会社へのBaaS支援、海外の先端FinTech企業への戦略的投融資など、決済・金融技術で社会イノベーションを牽引し、持続可能な社会の実現と社会の進歩発展に貢献してまいります。（2025年12月末時点、連結数値）